「投資を始めただけで上位数%！」は本当なのか？投資している人は日本で何%いるのか検証−デキるやつは、やっている−

Hello!!　リカルドです。

今回は「日本人で投資をしている人の割合」について、です。

このブログを読んでいただいている方は投資を既にしている方、これから投資を始めようとして調べている方が多いと思います。
そうした方々は既に行動をしている、もしくは行動に向けて準備(の行動)をしていると言える訳ですが、
「行動しただけで上位数%」という言葉もある中、実際に皆さんのような人はどれだけ希少なのか、ということを調べてみました。

日本人で投資をしている人の割合は半分以下

ということで、早速Google先生の力を借りて調べてみたところ、
けっこう、調査ごとにバラバラな数字が出てくるんですね。

まず結論ですが、今回調べた中で、
金融機関が調査を元に書いたレポートとして割と信頼性がありそうな数字を2つ紹介します。
1つは26%、もう1つは40.5％。
どちらの数字をとっても半数以下なので、投資している人は日本では少数派だと言えそうです。

この数字をもう少し見ていきます。

1つ目は野村アセットマネジメントが調査したもので、2020年12月時点の調査で約26%の人が投資をしている、つまり投資信託もしくは株式を保有しているというものです。

年齢別の投資家人口割合も調査がありました。

(いずれも　野村アセットマネジメント 「投資信託に関する意識調査」2021年4月2日　より抜粋)

2つ目は2020年時点で約40.5%が投資をしているというものです。

(フィデリティ投信株式会社 「新たな資産形成の流れ〜2000万円問題の功罪とコロナ禍の影響〜2020年ビジネスパーソン1万人アンケートより」 2020年11月　より抜粋)
(こちらの記事も参考　ITメディアオンライン「投資をしている人が4割突破　反面、老後2000万円問題の功罪も」)

どちらも全体で26%、40.5%と半分はいっていないので、
いずれにせよ投資はまだ身近で一般的というにはまだかな、といったところかと思います。

最近投資を始めた皆さん、上位数%に入れるかは微妙なラインですが、
少なくとも日本全体でみて真ん中よりは上位に食い込めているということが言えそうです。
(自信になりますかね…？)

ただ、気になるのは2つの調査ではかなり数字として差異があることです。

これは何なんでしょうか？

投資している人の割合について2つの調査を比較

この2つの調査、もう少し色々みてみたところ、調査対象の母集団に違いがありそうでした。

調査1：投資信託に関する意識調査 by 野村アセットマネジメント

この調査の調査対象は
「20歳以上89歳までの2万人(調査会社に登録しているモニター)を目途にアンケート調査を実施。
年代別人口構成は、人口統計を反映したものとなっている。」とのこと。
(野村アセットマネジメント 「投資信託に関する意識調査」2021年4月2日　より)

この調査自体がモニタリング会社を経由したアンケート調査であることと、
年代別の分布も人口統計を反映しているため、
概ね日本全体の縮図に近い母集団になっているものと言えるでしょう。
(調査の段階で、モニタリング会社の中でさらに属性が限定されていない前提ですが、
特に記載もないので属性の限定はないものと想定)

したがって、この調査の結果である投資家割合26%というのは、
日本全体を広く見渡しての実態に近いものなのではないでしょうか。

特に20代前半では10%、20代後半で14％、30代前半で15％、30代後半で20％ということで、
日本全体で見れば、このあたりの年代で投資をしている人は、
周りに先駆けて行動を始めた層に入ると言ってもよいと思います。

調査2：ビジネスパーソン1万人アンケート by フィデリティ

ではこちらの調査の母集団はどうなっているのでしょうか。

こちらの調査対象は
「会社員(役員含む)、公務員(注)2014年調査は非正規雇用者、自営業者を含む勤労者3万人アンケート。
そこからそれ以外の7回の調査と同様に会社員・経営者・公務員を抽出(2万1036人)して比較」とあります(調査方法はインターネット調査)。
(フィデリティ投信株式会社 「新たな資産形成の流れ〜2000万円問題の功罪とコロナ禍の影響〜2020年ビジネスパーソン1万人アンケートより」 2020年11月　より)

ということで、この調査の母集団は正規雇用されている会社員や公務員などのいわゆる「ビジネスパーソン」になっていて、
調査1の平均的な母集団とは違います。

ビジネスパーソンということで、平均的な母集団と比べて投資などの経済的なトピックにも
当然ながら情報感度の高い人が多いでしょうから、
40.5％という調査1と比べて高い数字が出るのは当たり前といえば当たり前かもしれません。
(ビジネスパーソンの母集団に対して40％という数字の是非は一旦おいておいて)

さらに、この調査概要では回答者の年収分布も公開されています。
2020年調査のところでみると、ざっくり計算で中央値は「500-700万円未満」のところに来ると思われます。

(フィデリティ投信株式会社 「新たな資産形成の流れ〜2000万円問題の功罪とコロナ禍の影響〜2020年ビジネスパーソン1万人アンケートより」 2020年11月　より抜粋)

日本の年収の中央値は400万円弱と言われていますから、
この調査の母集団自体が日本の資本主義社会において平均をアウトパフォームしている集団だと言えると思います。
調査1の母集団と比べると、
調査2の母集団はいわゆる「成功している人たち」というわけです。

まとめ

ここまで、投資している人の割合に関して2つのレポート内容を紹介しました。

この2つの比較から「年収が高い層は投資をしている割合が高い」ということが言えそうです。
投資をしていることと年収の多い・少ないには相関があるかは不明ですが、
とりあえず「デキるやつは、やっている」みたいなところでしょうか。
(本当に投資をしていることと年収に相関があるかはちゃんと統計的な確認が必要)

既に投資をやっている人は、日本全体を広く見て平均的にみれば上位10〜20%というそれなりに少数派に入れているものの、
「デキるやつ」の中では40%程度ということで、少数派ではあるけどまあ普通、くらいの位置になるでしょう。

投資をしていることが「デキるやつ」になる手段かは分かりませんが、
投資している人は日本で半数以下だということなので、
「投資している俺/私、先を行ってる！」と自己肯定して良いのではないでしょうか(笑)

今回は「日本人で投資している人の割合」という視点で調べてみました。
この記事が皆さんの参考になれば、そして軽いエンタメとして読んでもらえれば嬉しいです。

それでは！Adiós!!